太陽光発電の仕組み・導入メリット

太陽光発電の仕組み・導入メリット

太陽光発電の仕組み

公共産業用の太陽光発電システムの仕組みには、「系統連系型太陽光発電システム」と「独立型太陽光発電システム」があります。

 

▼ 系統連系型太陽光発電システム

電力会社と発電した電力をやり取りする、最も一般的なシステムです。平成24年度固定価格買取制度がスタートし、10kW以上の太陽光発電システムについては、発電した電力を全て、電力会社に売ることができるようになりました。

 

 

▼ 独立型太陽光発電システム

電力会社の電力を使用せず、太陽光発電で発電した電力を蓄電池に蓄えることにより、必要なときに電力を供給することができます。インバータを設けず、直流ポンプなどに使用する場合もあります。
※当社では現在お取り扱いしておりません。

系統連系型太陽光発電システム 独立型太陽光発電システム

 

太陽光発電システムの例

 

太陽電池容量と必要設置面積
 
太陽電池を設置する場合、おおよそ太陽電池容量を10倍した数値が必要な面積(㎡)となります。
例えば、10kWシステムを設置する場合は、約100㎡の面積が必要です。

 

1.太陽電池モジュール...太陽光のエネルギーから、直流電力を発電します。 2.接続箱...太陽電池からの配線をまとめて、パワーコンディショナに送ります。 3.パワーコンディショナ...直流電力を交流電力に変換します。また、連系保護装置を内蔵しています。 4.受変電設備...10kW超の太陽光発電設備を設置する場合には、ZPD(零相電圧検出器※1)とOVGR(地絡過電圧継電器※2)の設置が必要となる場合があります。 ※1:地面(GL)に対して直接接地を取らず、地絡電圧を検出できるセンサ ※2:電力系統や電気機器に地絡事故が発生したときに零相電圧を検出し、電力系統より切り離すようパワーコンディショナへ制御信号を送出する装置 5.データ収集装置...システム動作状況を監視し、各種測定データを収集・蓄積します。 6.表示装置
 

 

導入メリット

CO2を排出しない太陽光発電で地球環境に貢献
地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出量は増加の一途をたどり、中でも、二酸化炭素はその約80%を占めています。部門別では、産業部門(工場など)からの排出量が最も多く、大きな工場や事業所を持つ企業や公的機関ではCO2の削減が急務となっています。

部門別CO2排出量


部門別CO2排出量
 
2012年CO2 総排出量:12億7600万トン

※部門別排出量は、発電及び熱発生に伴うCO2排出量を各最終消費部門に
配分した排出量です。
※運輸部門排出量には、家庭の自家用車によるCO2排出量が含まれます。
出典:温室効果ガスインベントリオフィスウエブページ
 

太陽光発電を使用した場合の節約量

発電量を石油削減効果に換算すると

10kWの太陽光発電システムを導入した場合、年間の発電量は約1万
kWh。この発電量を石油に換算すると、18リットルのポリタンク126本分に相当
します※1。
 
年間で18リットルのポリタンク126本分に相当する石油を節約
 
発電量を二酸化炭素削減量に換算すると

約1万kWhの発電量をCO2 削減量に換算すると※2、約5.2t-CO2 /年。
この削減量を森林面積に置き換えると※3、約1.5万㎡の森林がCO2 を吸収する量に
相当します。
 
年間で約5.2tの二酸化炭素を削減

 

※1 発電量1kWhあたり0.227リットルとして算出

※2 予想年間発電量(kWh)×553.0g-CO2/kWh

※3 森林1ha当たりの年間のCO2吸収量0.974t-Cを用いて算出


受電電力量の低減

一般家庭2軒分の消費電力相当分を発電 太陽光発電によって発電した電力を施設内で使用することにより、受電電力量を
削減することができます。例えば、10kWのシステムを導入した場合、予想される
年間の発電量は約1万kWhで、これはほぼ一般家庭2軒で年間に消費される電力
と同等です※4。
※4 一般家庭の平均年間消費電力量 5,650kWh/年として算出

 

災害時の非常電源確保

 

自立運転機能付きシステムを導入すると、災害などにより停電が発生した場合にも、発電している昼間であれば太陽光発電による電力を使用することができます。さらに蓄電池と組み合わせれば、夜間でも電力を確保することができます。

 


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